あなたのフードロス対策が世界の母子を救う！「 #ラップで保存テク」SNS投稿で寄付キャンペーン開始！

フードロス削減を目的とした食べ物の保存テクニックを投稿・リツイートすると母子栄養支援に寄付される「 #ラップで保存テク」SNS投稿キャンペーンを、5月15日の国際家族デーに合わせて、NEWクレラップのクレハが開催

株式会社クレハ（本社：東京都中央区、代表取締役社長：小林 豊）は5月15日の国際家族デーに合わせて、「 #ラップで保存テク」SNS投稿キャンペーンを開始しました。

株式会社クレハが運営する、「NEWクレラップ」「キチントさんシリーズ」の公式サイト「クレライフ」では、フードロス削減に向けた取り組みとして、クレハの家庭用品を使用した食品の保存方法や余ったおかずのアレンジレシピなどを発信してきました。
またクレハは、これまで「親子おむすび教室」の開催や「弁当の日応援プロジェクト」への協賛を通して、親子に対する食育支援を行ってきました。

本キャンペーンは、フードロス削減を促進することを目的とした、「NEWクレラップを使った食材の保存テクニック」を写真付きで投稿、または対象の投稿をリツイートするだけで、国連WFPの母子栄養支援寄付になるキャンペーンです。

■費用負担は一切なし。あなたの写真投稿だけで支援ができる

寄付は投稿数およびリツイート数に応じて、飢餓のない世界を目指して活動する国連の食料支援機関である、WFP国連世界食糧計画（国連WFP）の、日本の公式窓口となる国連WFP協会を通してクレハが行います。参加者（投稿、リツイートしてくださった方）の費用負担は一切ありません。

母子栄養支援は国連WFPが活動の中核的な要素として実施している活動の一つで、より栄養を必要とする妊婦や赤ちゃんを育てるお母さん、子どもたちに向けて送られる支援です。栄養不足は世界的に重大な問題であり、地球上で3人に1人が何らかの栄養不良の状態です。飢餓をゼロにするためには食料だけでは十分ではありません。適切な時に適切な栄養を与えることは生活を変え、貧困の悪循環を打破できると言われています。

本キャンペーンでは、1リツイートにつき30円、1投稿につき120円が寄付されます。30円で1人の子どもに栄養強化ペーストを届けることができます。

<参加方法>

①写真投稿

【STEP1】クレハの公式Twitterアカウント「クレライフ（@kurelife_kureha）」またはInstagramアカウント「クレライフ（@krewrap_kureha）」をフォロー。
【STEP2】InstagramまたはTwitterで【NEWクレラップを使った食べものの保存テクニック】の写真を投稿すると、1投稿当たり120円の寄付になります。投稿の際は、必ずメンション（@kurelife_kurehaまたは@krewrap_kureha）とハッシュタグ「#ラップで保存テク」「#クレライフ」「#国連WFP」を付けて投稿してください。

②指定のツイートをリツイート

クレハの公式Twitterアカウント「クレライフ」で投稿される対象のツイートをリツイートすると、30円の寄付になります。
※寄付はクレハが行うため、参加者が費用負担することはありません。

また、プレゼント応募期間中に写真を投稿された方の中から抽選で、クレハ商品の「オリジナルギフトセット」と「オリジナルミトン・鍋敷きセット」をプレゼントいたします。
詳しい参加方法や投稿事例などは、キャンペーンページをご覧ください。
https://kurelife.jp/campaign/wfp-hozon-technique/

<キャンペーン期間>
2022年5月15日〜2023年2月28日23:59まで
※プレゼント応募期間
第一弾：2022年5月15日～9月15日23:59まで
第二弾：2022年11月1日～2023年2月28日23:59まで

5月15日は「国際家族デー（International Day of Families）」。世界の飢餓で苦しむ家族への支援に向けて、支援の輪を広げるために、温かいご協力をお願いいたします。

クレハは、NEWクレラップやキチントさん商品で食品をおいしく保存する方法を提案し、フードロス削減に向けての積極的な活動を続けてまいります。また、親子を支援する取り組みの一つとして当キャンペーンを実施することで日本のみならず世界の親子を支援していきます。

■国際家族デーとは
国連は、家族は社会の基本単位である、と認めています。しかし、この60年間、核家族化、結婚と出産の在り方、ひとり親世帯の出現など、その構造の変化によって家族の形態は大きく変わってきました。また、高齢化やグローバル化の影響なども家族の形が変わった理由として挙げられます。 5月15日の「国際家族デー」は、家族に関する課題についての認識を促進し、適切な行動をとるよう推奨するために制定されました。